2007/04/25
＜精神病患者の自殺があった割合が66％という数字は、「やっぱりね」という感を抱く。十度の精神疾患で、理性が崩壊状態に近い患者は、意外と自殺に至るケースは少なく、むしろ、理性が働いており、一見普通の生活をしており、しかし、実際には患者の心の内部で苦しみを抱えており、かつ、患者に対して適切な医療が施されない場合が非常に危険だと言いたい。
重篤な精神疾患で、街に出せない人は、病院の監視下におかれ、自殺に至る可能性は低い。反対に、軽快し、街に出てある程度の生活が出来る程度の中間の患者の自殺が非常に多いのではないだろうか？
実際、統合失調などの患者でも、ジュリアの知る範囲内では、会話をしても、どこが病気なのか解らない場合が多い。
一つの例を挙げれば、亡くなったＷの場合、医師の所見は、「あなたは病気ではない。敢えて病名を言えば、抑鬱神経症、つまり、欝傾向のあるノイローゼ」との所見であったが、本人の言い分では、統合失調で言われる境界例に属し、阪神大震災によるＰＴＳＤ、窃盗癖、性同一性障害だと言っていた。Ｗが亡くなる前、コンビニでの窃盗により、警察署に連行され、病院に入院治療を要請したが、病院側は拒否し、その後、しばらくしてＷは自死するに及んだ。
主治医の見解では、窃盗は本人の身勝手な行為だとなっているが、もう二度としないと約束した後も、何度も窃盗を繰り返すのは、明らかに病気ではないか？この窃盗癖に対し、何の手立てもしなかった医師にも自死の原因があったのではないか？地震の後遺症で、カンパン、水、懐中電灯、を手放せない、いつも地震におびえている、などの精神的あり方は、Ｗの心理状態に於いて、非常に負担になっていたことを、医師は見逃していたというべきではないか？性同一性障害についても、Ｗの中ではどの様に自分を定義してよいか解らず、負担になっていたのではないか？
ジュリアとしては、Ｗに対して、適切な処置が施されていたとは到底思えない。薬物療法に固執し、カウンセリングなどの対話療法を軽視してきたこと、そして、薬物用法に於いて、適切な薬物の選定がなされなかったことは、日本の精神医療の未熟さを証明していると考える。医師は、「病気ではない、もしくは欝を伴うノイローゼ」と診断して置きながら、効欝薬を投与しない、その代わりにベゲタミンを投与する、という処方は、医師の所見と全く異なった内容の処方であり、医療過誤、誤診だったというべきであろう。
交通事故死5,000人、自殺30,000人、とい現在、多くの人がうつ病などの病気で精神科へ外来通院するようになった。精神科への外来通院の増加は、本来なら自殺抑止の絶好のチャンスだ。しかし、現在のように、薬物療法偏重、カウンセリングを軽視する傾向、また多岐に渡る精神疾患のバラィアティの拡大と、その複合体に対する投薬の誤りを改善しない限り、急激なうつ病による自殺者数の軽減はおぼつかないのではないだろうか。＞
入院患者自殺：一般病院の３割で 予防研修実施は５％
過去３年間に入院患者が自殺したケースがあった病院は一般（総合）病院で２９％、精神科病院（精神科病床がある病院を含む）で６６％に上ることが、病院団体の調べで分かった。自殺予防の研修は一般病院では５％しか行われておらず、対策の遅れが浮き彫りになった。調査した病院団体は自殺の危険性がある患者を見分けるチェックリストを作成、注意を払うよう呼びかけている。関係者によると、入院患者の自殺の実態が具体的に明らかになったのは初めてという。
財団法人「日本医療機能評価機構」から医療の質が高いと認定された医療機関の有志でつくる「認定病院患者安全推進協議会」（約１４００病院）が会員を対象に０５年８～９月、アンケートを実施。回答率は一般病院が５７．２％、精神科病院が６４．２％。
自殺があった一般病院は２９％の１７０病院で３４７事例。精神科病院では６６％の７０病院で１５４事例だった。一般病院で自殺した入院患者の疾病はがんが３５％で最多。また、自殺前に「死にたい」などの意志表示や自傷行為、抑うつ状態などの予兆があったケースが一般病院で４９％、精神科病院で６７％に達した。しかし、病院内で自殺に関する講習会や勉強会を開催しているのは一般病院で５％、精神科でも４３％しかなかった。
自殺の方法は一般病院では飛び降りが４０％、縊首（いしゅ）（首吊りなど）が３６％で、精神科でも縊首が５０％、飛び降りが２０％で目立った。縊首の道具はタオルや衣類などの日用品が多い一方、ナースコールや輸液ポンプのコード、カーテンなど病院の備品類も報告され、自殺する危険性の高い患者にはコードの長さなどに注意する必要性が浮かび上がった。
自殺後にその患者にかかわった医療スタッフに、何らかのメンタルケアが行われたケースは一般病院では１７％しかなく、精神科でも３４％にとどまった。
協議会は自殺する危険性のある患者のチェックリストとして▽死や自殺の願望、意思を口にしている▽家族や介護者、相談者がおらず孤立している▽自身の身体や健康に無頓着である－－など１６項目を作成し、会員などに注意を促している。
調査を担当した委員の一人、河西千秋・横浜市立大准教授（精神医学）は「自殺者の多くは何らかの精神疾患に罹患し予兆があるため、適切な対応をすれば、自殺を防ぐことができる。病院側は研修を実施し、自殺防止は医療として取り組むべき課題であることを認識してほしい」と話す。
自殺対策をめぐっては、９８年から８年連続で年間３万人を超える自殺者を減少させるため、自殺対策基本法が昨年６月に成立（１０月施行）。これを受けて、６月に政府が自殺対策大綱を策定する見通しとなっている。
